【新卒・第二新卒】ファーストキャリアでチェックしておくべき重要なポイント

Career

こんにちは。ももけん(@momoken_5)です。

 

新卒・第二新卒で就職先をどうやって決めたらいいかわからない。

 

複数内定貰ったけど、どの会社を選べばいいかわからない。

 

本記事は、新卒・第二新卒者が就職先を決める上で、
必ず確認しておくべき事について説明します。

いざ就職先を決めるとなると、どこがいいのか迷ってしまいます。

将来後悔しない選択をするために、
会社を選ぶうえで重要なポイントをお伝えします。

 

【新卒・第二新卒】ファーストキャリアで確認しておくべき重要な事

 

近年、転職が当たり前の時代になってきましたが、
今も尚、新卒一括採用の傾向が非常に強いです。

総合商社などは、ほとんど新卒から採用しており、
転職して入社するには、非常に優れた実績や経歴がないと入社できません。

そのため、ファーストキャリアは、
その後キャリアを築くために非常に重要な決断となります。

 

無限の選択肢を持つ新卒採用

 

近年、第二新卒も広がりを見せており、
他業界への転職はしやすくなっていますが、
新卒採用は、業界・職種など自分の希望で選ぶことができる唯一の時期です。

新卒が終わってしまうと、経験が重視されてしまうため、
経験に沿った業界、職種への転職が大前提となります。
※第二新卒は未経験でも問題ないです。

そのため、新卒・第二新卒は、
その後50年のキャリアを決めるといっても過言ではありません。

しっかりと自己分析、企業研究をして、
自分に合った企業に就職するようにしましょう。

 

経営難による早期退職の加速

これまで多くの企業では、終身雇用・年功序列制度を導入しており、
定年退職するまで一つの会社に勤めることが当たり前でした。

しかし、トヨタなどが終身雇用の限界について言及したり、
ソニーやパナソニック、日立製作所など日系大手企業が、
経営難を理由に年功序列制度を廃止しました。

このような近年の流れから、近い将来
多くの企業で終身雇用や年功序列が廃止されると予想されています。

そのため、将来転職をする事を前提としてキャリアを考えていかなければなりません。

また、経営難を理由に、早期退職者を募る企業も多くなりました。

まだまだ早期退職を募集している企業はありますが、
これまで一生安泰だと言われていた大企業も、早期退職を募集しています。

 

【2020年 早期退職を募集した企業一覧 ※一部抜粋】

・金融:三菱UFJ銀行、三井住友FG
・製造:東芝、三菱自動車、LIXIL、武田薬品
・交通:全日本空輸、JTB
・音楽:エイベックス
・住宅:レオパレス
中には、30~40歳以上を対象としている企業もあり、
”活躍できない社員は退職させる”という流れが急速に強くなっています。
このような企業の動向は、就職先を決めるにあたって、
必ず知っておかなければならないポイントです。

就職時に確認しておくべき重要なポイント

 

これまで下記について解説しましたが、
これらを踏まえた上で、ファーストキャリアにおける重要なポイントを説明します。

 

① 新卒・第二新卒はキャリアを築く上で、非常に大事な時期
② 経営難を理由に、終身雇用、年功序列が廃止されてきている

 

 

入社3~5年で経験できること、学べるスキル

 

ファーストキャリアで一番大切なことは、
入社3~5年で得られる経験と学べるスキルです。

前述しました通り、終身雇用や年功序列制度が廃止され始めているので、
キャリアは”転職する事を前提”にして考えなければなりません。

実際に転職するかどうかは特に重要ではなく、
将来経営難になった時に備え、”いつでも転職できる状態”にしておくことが大事です。

そして、”いつでも転職できる状態”にするために重要なのが、
入社3~5年目の経験とスキルです。

 

日系大手企業でよくあるのが、
入社3~5年目は下積み時代として考え、
先輩の雑用や末端の仕事しかできないことがあります。

そのような雑務的な仕事しかできない場合、
いざ転職をしようと思っても、転職市場では”何もできない人材”と評価されてしまいます。

入社5年目まで雑務しかしていない人材と、1年目からバリバリ働いている人材では、
5年間の間で大きく市場評価が変わってしまいます。

入社5年目までに得られる経験は、企業によって大きく異なるので、
就職先を決める際は事前に確認しておきましょう。

 

 

キャリア(育成)についての考え方

 

2点目は、キャリア(育成)についての考え方です。

こちらも、入社5年目を一つの判断軸として考えておくといいでしょう。

要するに、

① ゼネラリスト的キャリア
② スペシャリスト的キャリア

この2つのどのキャリアを重視しているのか、確認することが大事です。

 

これまでの日本企業は、営業やマーケ、人事などジョブローテーションで
複数の部署を経験させるゼネラリスト的キャリアがほとんどでした。

しかし、それは”定年までその会社で働くこと”が前提としたキャリアであり、
一度退職してしまうと、浅い知識や経験しかないため、”専門性がない”と判断されてしまいます。

 

また、一昔前よりもビジネスが複雑になり、
より専門性が求められるようになりました。

そして、専門性がなくてもできる仕事は、
今後AIなどでロボット化していくため、就職先がなくなってしまう事も十分考えられます。

そのため、”営業”、”マーケティング”、”人事”、”IT”など様々な分野がありますが、
どれか一つの分野に特化してキャリアを築けるかどうかが、非常に重要な判断ポイントになります。

専門的なスキルが身に着けられるかどうかが、
今後のキャリアを決めるため、事前にチェックしておきましょう。

 

昇進スピード

 

昇進スピードも非常に重要なポイントです。

マネジャーになるためには何年かかるのか、
具体的な年数を調べておきましょう。

チームマネジメント経験がないと、
転職する時にマイナス要因になります。

35歳~40歳でマネジメント経験がないと、
よほど高度なスキルがないと、いい条件で転職する事は難しいです。

日系企業では40歳ぐらいで管理職になったり、
外資だと20代後半からマネジャーになったりと、
企業によって昇進スピードが大きく異なるので、おおよそのスピード感は把握しておきましょう。

 

35歳前後だったら問題ないですが、45歳近くまでマネジャーになれない場合は、
市場価値が上がりづらくなります。

また、マネジャーになる年齢が高いほど、
そもそも頑張っても評価されない仕組みかもしれないので注意が必要です。

 

 

入社5年目までの勤務地

 

勤務地は人によって考え方が大きく異なるので、
地方に行きたくない人に限り、確認しておきたいポイントです。

日本の企業では、若手社員に地方に行かせ経験を積ませて、
30歳前後に本社に異動させるといった流れがあります。

20代は結婚など、プライベートでも大きな転換期を迎える人も多いので、

① 転勤の有無
② 転勤の期間
③ 本社に戻ってこれる確率
④ 転勤を拒否できるか

上記について確認しておきましょう。

 

本社に戻ってこれない、転勤を拒否できない(拒否しづらい)といった会社も多いので、
人事に予め聞いておくといいでしょう。

 

入社5年目までの給与

 

新卒3年目ぐらいまでは、業界によって多少金額が変わる程度ですが、
5年目ぐらいから業界・企業によって大きく変わります。

・大学の奨学金を返さなければならない
・将来はMBAを取りたい
・都内に一軒家を購入したい

上記のように、人それぞれ目的は異なりますが、
必要な金額と得られる収入は事前に計算しておきましょう。

人それぞれ重きは変わりますが、
給与は業界によって大きく変わります。

お金が必要なのに、平均給与額が低い業界に入ってしまうと、
どんなに頑張っても期待している金額を得ることができません。

 

会社員の場合、
”給与=その人の能力”ではなく、”給与=所属業界・企業”
で給与が決まります。

 

例えば、同じマーケティング職でも、
外資コンサルのマーケ担当と、
食品業界のマーケ担当では給与が格段に異なるので注意が必要です。

 

【海外希望者】海外駐在率

 

グローバルキャリアを希望している人は、以下について確認しましょう。

① 社員の駐在率
② 駐在できる社歴
③ 駐在先
④ 駐在年数
⑤ 海外売上比率

 

企業はグローバル人材を採用したいため、
海外事業を積極的にアピールしますが、
その企業の海外事業の比率が低いこともよくあります。

そのため、企業は海外事業を伸ばしていこうと思っていたとしても、
海外で働くのが30代後半~40代になってしまう可能性もあります。

自分が求める時期に海外に行けるかどうかは、とても重要な確認ポイントです。

 

また全社員のうち、どのぐらいの確率で駐在できるのかも確認しましょう。

入社3年目が駐在したという実績があったとしても、
1%にも満たない場合はかなりハードルが高いといえるので、
実現可能性もチェックすることをお勧めします。

商社や海運などは、かなりの割合で駐在経験があったりと、
業界によって大きく変わるので、海外希望の人は必ず確認しましょう。

 

最後に

 

新卒・第二新卒は、無限の可能性があります。

自分のキャリアや人生を決める大きな決断にもなりますので、
悔いのないように慎重に決めましょう!

第二新卒を希望している人は、おすすめのエージェントを紹介していますので、
あわせてご覧ください。

 

 

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